シラバス参照

授業科目名 システム設計論Ⅱ 
授業科目名(英字) Advanced System Design II(Design for the Sustainable Society) 
必修・選択
選択 
開講セメスター
院後1 
ナンバリングコード GEE-3S-602 
単位数
担当教員

松本 真一

副担当教員
菊地 英治、鈴木 庸久 
実務経験のある教員等による授業科目に該当



授業の目標
 持続可能な社会システムを構築するには、①価値観の転換、②制度の改革、③技術の革新が重要となる。

 この科目では、科学技術文明の世紀とも言える20世紀が人類に何をもたらしたかを総合的に見直すことから初めて、上記の①~③の意義を知り、持続可能な社会システムの構築に関わる様々な課題に対する深い理解ができるようになることを目的とする。 
到達目標
 以下の4点に集約される。

① 20世紀の科学技術文明を批判的に捉える視点を修得し、将来の科学技術のあり方を議論できる。
② それに基づき、「パラダイムシフト」が重要であることを理解し、説明できる。
③ 「技術の革新」だけでなく、「(社会)制度の改革」が重要であることを認識し、その側面を持続的に学修できる。
④ 工学技術者として、持続可能な社会システムの構築に如何に貢献できるかについて、見識を持てる。 
身につく能力  
授業の概要
 持続可能な社会の実現に寄与するための、システム科学・システム工学に関する高度な視点の幾つかをトピックス的に議論する。トピックは以下の3つである。

① 文明史の工学技術的な解釈
② 現代的な環境配慮型工学技術
③ 工学技術と未来の都市生活像

 担当教員は上記のトピックスを分担し、オムニバス形式で講義する。 
授業の計画
第1週

 ガイダンス:本講の目標と講義スケジュールなどについて説明する。(担当教員:松本教授)


第2週~第6週

 世界史上のいろいろな文明の興亡を参考にして、持続可能社会の要件を論じ、「持続可能な発展」の概念を概括する。それを基に、持続可能社会の実現という点で現代技術文明に不足しているものは何かを考え、価値観の転換、制度の改革、技術革新の意義を論じる。(担当教員:菊地准教授)

 第2週:文明史の概説

 第3週:持続可能な発展の概念

 第4週:江戸の文明と持続可能性

 第5週:レポート課題Iに対する取り組みの指導、プレゼンテーションの指導

 第6週:レポート課題Iのプレゼンテーションと講評


第7週~第11週

 近年、持続可能な社会システムを構築する気運が高まりつつある中、ものづくりの基幹技術をなす生産加工分野における省エネ、省スペース、環境に優しい機械の設計・製作技術への注目はますます高くなっている。本講義では関連技術の現状と将来展望について論じる。(担当教員:鈴木教授)

 第7週:環境配慮技術の概説

 第8週:生産加工分野における環境配慮技術の実情

 第9週:生産加工分野における環境配慮技術の未来

 第10週:レポート課題Ⅱに対する取り組みの指導、プレゼンテーションの指導

 第11週:レポート課題Ⅱのプレゼンテーションと講評


第12週~第15週

 いくつか想定される持続的社会像のシナリオのうち、先端技術開発、IT革命、バーチャルリアリティなどの情報技術が強調された場合に実現する可能性のある「カプセル社会(テクノポリスあるいは先端技術型未来都市)」、制度改革、環境倫理、自然エネルギー利用技術などが強調された場合に実現する可能性のある「循環共生社会(エコトピア)」などについて講義し、国連SDGsやNextSDGsとの関係を議じる。(担当教員:松本教授)

 第12週:都市環境の概説・SDGsの概説

 第13週:未来の都市像とSDGs

 第14週:レポート課題Ⅲに対する取り組みの指導、プレゼンテーションの指導

 第15週:レポート課題Ⅲのプレゼンテーションと講評 
授業時間外学修の指示
 議論を中心とする授業であり、一方的に知識を教授する内容と異なる。すなわち、受講者の自発的学修を前提とした、双方向性の高いディベートによる授業を目指している。したがって、関連分野に関する自発的な学修に十分な時間を充てることは必須である。 
成績評価の方法
 授業の概要に示したトピックス(担当教員)ごとに、レポート課題とそのプレゼンテーションを課すの

で、その成果を以て評価する。また、受講態度(講義中の質疑応答)も加味する。  
テキスト・参考書等
 開講中に指示する。 
履修上の留意点
 担当教員ごとにレポート課題を課すので、講義内容の復習を踏まえ、十分な時間をかけて取り組むこと。
 レポート課題I〜Ⅲの作成における生成AIの活用については、担当教員ごとに指示する。 
資料
備考
 各担当教員による4回ないし5回の講義のうち、2回は、当該テーマに関するレポート作成やそのプレゼンテーションに充てており、実習的な内容を含む。 


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