シラバス参照

授業科目名 地域志向プロジェクト 
授業科目名(英字) Project for Regional Issues based on Glocal Thinking 
必修・選択
選択 
開講セメスター
院前1 
ナンバリングコード EXP-3S-503 
単位数
担当教員

鈴木 庸久

副担当教員
実務経験のある教員等による授業科目に該当



授業の目標
 持続可能な社会形成の世界的潮流を踏まえ,グローバルな視野とローカルな視点から地域のものづくり企業の抱える課題や地域社会の抱える課題を現場視察と交流を通して学び,解決策を立案する。具体的には,グループをつくり,専門性を生かした形で課題解決の報告書を作成する。その上で,現場の関係者(企業ないし行政等)にプレゼンテーションを行って提案内容の妥当性と可能性を把握し検証する。 
到達目標
 本科目は,以下の項目を到達目標とする。

①グローカル思考に基づき,解決すべき地域の課題を設定できる。

②課題解決に向けた現状把握と解決に必要となる調査・検討事項を設定できる。

③法定調査等のデータ分析,現場ヒアリング調査等が実施できる。

④チーム内で,専門性を活かしつつ協働して課題解決方法案を立案できる。 
身につく能力 <全学ディプロマ・ポリシー>

 (1)各研究科・専攻の専門分野に応じた高度な専門知識

 (2)各研究科・専攻の専門分野に応じた研究開発能力

 (3)高い水準の幅広い教養と倫理観

○(4)高度な専門知識・研究開発能力・倫理観・幅広い教養を統合し、問題を発見し解決する能力

○(5)高度な専門知識・研究開発能力・倫理観・幅広い教養を統合し、グローカルな視野をもって社会的・経済的価値を創出する力 
授業の概要
 地域における課題と持続可能な社会形成の関係を学び,ものづくりの課題と社会的な課題のうちから,各自の専門性を活かすことができそうな課題を選択する。その上で,担当教員の指導のもとで,現場視察,具体的課題設定とその妥当性検証,課題解決に向けた検討のプロセスを通して,提案書,報告書を作成する。 
授業の計画
<Ⅰ.座学,および課題の選択>

 第1回.本講の概要とオリエンテーション(課題類型の選択)

 第2回.世界におけるものづくり課題,社会課題への取組み動向(外部講師)※

 第3回.地域におけるものづくり課題,社会課題への対応の事例紹介(外部講師)※

      ※外部講師の講義は,日程調整の上,実施する。


<Ⅱ.調査・検討企画,視察・ヒアリング,検討・実践および報告書の作成>

 第4回.チーム形成,課題解決に向けた調査・検討の企画

 第5回.現場の視察とヒアリング

 第6回.視察に基づく具体的課題の設定

 第7回.設定課題の妥当性のヒアリング  (各現場)

 第8回~12回.チーム内の専門性を活かした対応策の調査・検討・実践


<Ⅲ.現場関係者への提案プレゼンテーション,事後交流>

 第13~14回.報告書,プレゼン資料の作成

 第15回.報告会

 ※報告書の構成は,①課題名,②課題設定に至る背景,③ポイントとなる事項・参考事例,④調査・提案・実践内容, ⑤成果と展望。 
授業時間外学修の指示
 Ⅰ.の第1回~3回は,講義で示された取組み等を参考に,身近な地域での課題設定を行うための事前調査を時間外学習で進める。

 Ⅱ.の第4回~12回は,講義・出先調査内で未消化の部分の捕捉を時間外学習で補う。

 Ⅲ.の第13回~15回は,発表・交流の事後に成果の自己評価等を行う。 
成績評価の方法
 報告書とプレゼンテーションの内容70%,講義・ディスカッションへの参加状況30%に基づき評価する。 
テキスト・参考書等
座学講義は適宜、プリントを配布しながら進める。

参考書:
書名: イシューからはじめよ――知的生産の「シンプルな本質」
著者: 安宅 和人 出版社: 英治出版 出版年月: 2010年11月 ISBNコード: 978-4862760852 本体価格: 1,800円(税別) 備考: 地域課題の設定(イシューの特定)に関する理論書として使用

書名: DXで売上拡大! 中小メーカーの変革実践ガイド
著者: 稲村 浩二 出版社: クロスメディア・パブリッシング(発売:インプレス) 出版年月: 2023年12月 ISBNコード: 978-4295409274 本体価格: 1,480円(税別) 備考: 地域ものづくり企業のDX課題と解決策の事例として使用 
履修上の留意点
 調査・検討の対象は,ものづくり課題,社会的課題のいずれも地域に存在する具体的内容となるが,関係する海外や国内との関連および世界的潮流を意識して取り組むこと。

 時間割で示した時限以外で,現場視察・ヒアリング等を実施することがある。 
資料
備考
1)現場視察・ヒアリングを行うことから,受講に際して人数制限をする場合がある。
2)スーパー連携大学院プログラム科目「大学院連携ビジネスPBL実習Ⅰ」として実施する場合がある(担当教員に確認すること)。 


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